ささやかれ続ける「MR不要論」とは

ささやかれ続ける「MR不要論」とは

ささやかれ続ける「MR不要論」とは

~医師のホンネとMRの事情~

「MR不要論」という言葉を聞いたことがありますか? 業界再編の加速化で、この言葉を耳にする機会も増えています。「自分にはあまり影響がない」と思っているのであれば、それは危険です。実は、全てのMRに当てはまることなのです。

そもそも「MR不要論」とは何か? MRはそれをどう受け止めるべきなのか? 今回はそのことをお話ししたいと思います。

インターネットからの情報で充分?

インターネットの普及に伴い、国内外の最新の医学情報や医学知識が簡単に手に入る時代になりました。情報リテラシーが高い医師は、海外の医学論文や医薬品開発の最新のエビデンスを手軽に入手しています。医師向けの最新医学情報提供サイトや、医薬品企業が運営するポータルサイト(医師向け・患者さん向け)、登録制のメールマガジン等から、各領域の最新医療ニュース、学会速報などがタイムリーに得られるようになっています。場合によっては、情報がMRを介するよりも早く医師に届くこともあります。

このように、MRを介さなくても医師が自身で情報をリサーチできる環境が整ってきているため、「MR制度自体が不要」、「MRに使う予算を新薬開発に充てるべき」という意見も多数あるようです。

一例として、欧米では、医師が自らインターネットで必要な情報を調べ、薬剤師と調整を行い、医薬品企業に医薬品を直接注文する仕組みがあります。各地域のコールセンターにMRを常駐させ、少数のMRで運営する体制をとっています。日本でもこのような仕組みが普及すれば、MRの必要数が減らされる可能性があります。

まだまだある! MRが活躍できる場面

一方で、インターネットのみに依存した情報収集には限界があります。MRだからこそ提供できる情報が、必ずあるはずです。社外に公表されている情報以外の、薬の副作用や安全性、実際の有効性等といったデータは、医師が最終的に薬の採用を判断する上で非常に有用です。MRには、医師の治療方針に役に立ち、医療に貢献できる活躍の場がまだまだ残されているのです。

MR=医療情報従事者」としての価値が問われる時

しかしながら、非公開だからと言ってエビデンスが不十分な情報を提供するのは、医師との信頼関係にヒビを入れかねません。「不確実な情報しかもらえないのであれば、MRに割く時間がもったいない」と不満を抱く医師もいます。「薬の効果性だけでなく、リスクや副作用が何%あるかまで正直に説明してくれるようなMRが信頼できる」という声が、医師の間で多く聞かれるようになりました。

「EBM(Evidence-Based Medicine: 根拠に基づいた医療)」を行動理念として掲げ、確実な情報を医師に提供する。それができないのなら、自分はMRとしては生き残れないという危機感を常に持ち続けることが大切です。

進化し続けるMRに不可欠な7つの仕事術」でも紹介しましたが、自分自身の人間性を磨くと共に、医師から寄せられるあらゆる疑問に的確に答えられるよう、常に情報感度を高め、知識と経験の両方を磨いていきましょう。


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